12月24日  子の視力また過去最悪

文部科学省は20日、2019年度学校保健統計調査(速報値)を発表した。裸眼の視力が「1.0未満」の小学生は5年連続の増加で約34%、中学生は約57 %、高校生は約67 %と、いずれも過去最多の割合となった。

文科省は視力低下について「スマートフォンの普及などで、近くで物を見る時間が増えたり、屋外で遊ぶ機会が減って、あまり遠くを見なくなっていることが背景にあるのではないか」と推測。

視力と生活習慣に関する別の調査について詳細な分析を進めており、結果を本年度中に公表する。

「1 2月2 1日 中日新聞」

12月23日 i P S再生医療問われる真価

相次いで臨床応用の段階に進もうとしている i ps細胞を使う再生医療だが、 高コストになりやすく、既存の治療法や他の新技術と比べて優れた効果を示せるのかが、注目されている。

9日に計画が発表されたのが「網膜色素変性症」の再生医療だ。光を感じる視細胞が痛み徐々に視野が欠ける遺伝性の難病で、進行を防ぐのが難しく有効な治療法がないため、iPS細胞を移植し失明状態から明暗がわかる状態に回復するのを目指す。

しかし、移植しても効果が出るとは限らない。

この病気には「遺伝子治療」という異なるアプローチもでてきた。視細胞の栄養を作る遺伝子を網膜の細胞に入れて、視細胞が弱るのを遅らせる臨床試験が19年2月から始まっていて、5人に実施し安全性などを確認済みだ。

  • i P S細胞

・失明に近い状態からの回復に期待

・手術の危険性

・合併症のリスク

・高コスト

  • 遺伝子治療

・安全性の確認がすすんでいる

・悪化を遅らせるが、視力の回復は難しい

再生医療の研究は進んだが、遺伝子治療といった他の技術も進歩している。 患者に最適な治療を実施できるように幅広い治療法の研究開発が必要だ。

「1 2月2 0日 日本経済新聞」

12月16日 iPSから光を感じる 「視細胞」

様々な細胞になれる iPS胞から作った 「視細胞」 を、 失明の恐れのある目の難病の患者に移植する臨床研究を理研などが申請し、 来年度中に1例目の移植を目指している。

研究の対象は、 網膜色素変性症の患者。 暗い場所で見えにくくなったり、 視野が狭くなったりする難病で国内に約4万人の患者がいるが、 確立した治療法はない。

臨床研究では、 iPS細胞から視細胞の元になる未熟な網膜組織をつくり目に移植、 細胞は目の中で成長して視細胞となり神経とつながれば光を感じられるという。患者の視野を広げたり、病気の進行を遅らせたりする狙いだ。

 

 

「中日新聞 12月10日」

 

12月6日 視覚障害者向けアプリ

日本マイクロソフトは、「iPhone」のカメラを文章にかざすと読み上げる視覚障害者向けアプリ「Seeing(シーイング」日本語版の提供を始めたと発表した。人工知能(AI)を活用しており、英語版は2017年に開始、日本語など5ヶ国語に対応した。

紙幣の金額を読み取ったり、登録しておいた人の顔を判別したりすることもできる。部屋の中の明るさや色の感知もできるようにした。

視覚障害を持つ女性は、都内での記者会見に同席し、事前に利用した感想を「アプリを使うことで、目が見えていたときと同じような感覚でできることが増えた」と話した。

1 21 4日中日新聞」

12月2日 職場での女性の眼鏡着用禁止 なぜ?

女性が職場で眼鏡の着用を禁止する企業ルールが波紋を呼んでいます。

ネットニュースサイトの眼鏡禁止の実例に関する記事がきっかけとなり、 SNSでは女性からの体験談報告が相次いでいます。

実際に企業の受付では「受付は企業の顔なので、より良いイメージを伝えてほしい」、デパートなどの化粧品売り場の美容部員では「お客様に自社の化粧品を使った目元の化粧がよく見えるようにしてほしい」、また、多数の大企業の受付に社員を派遣する大手派遣会社は「正確な統計はないが、実感的には大企業の半数以上がメガネ着用を控えるよう求めてくる」などの理由を挙げています。

この件に関して、武蔵大の千田由紀教授は「一部企業での女性への眼鏡禁止は女性の能力でなく見た目で評価していることになり、人権侵害だ。眼鏡は本来医療器具であり、長時間のコンタクトはドライアイなど健康も害しかねない面もある」と批判しています。

「2 0 1 9年1 2月2日   中日新聞」

 

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