ＮＰＯ法人花粉情報協会理事の橋口一弘さんは「予防と症状の緩和にメガネが効果的」と指摘する。

普通のメガネだと半分から約3分の１に、花粉対策使用のメガネでは約6分の１に花粉の付着量が減る、とする研究結果もあるという。

ただ、花粉飛散のピークに入り、症状が重い人も少なくないだろう。

点眼薬も医療用成分を含む一般薬が目立ち始め、セルフメディケーション税制で購入額によって医療費控除が受けられるものもある。

メガネや点眼薬を用いてアレルギー症状を緩和しましょう。

(３月２４日　朝日新聞)

小学三年生で自閉症スペクトラム障害（ＡＳＤ）の息子がいる岐阜県の女性。

小児科でインフルエンザの検査を受けた際、息子が過去の嫌な記憶を思い出し、うずくまって抵抗して医師を怒らせた。

女性は受診前、息子に障害があることを医師に伝えなかったが、「診断されたばかりで、息子がこんな反応をするとは想像できなかった」と説明した。

この対応に「先に伝えておくべきだったのでは」との意見が多く寄せられた。

三重県の女性職員は、

「障害を知らずに接している人間が『なぜだ』と思うのは仕方のないこと。

きちんと話す事で理解してもらえる。

まずはお母さんが障害を受け入れ、周りの人たちに協力を求めて。」と訴えた。

障害者医療費の助成を受けていれば医療証で障害を知らせる事が出来る。

対象とならない患者も多いが、患者の特徴や配慮してほしいことを伝えるカードを作る取り組みも。

愛知県は「受診カード」を作りホームページからダウンロードできる。

名古屋市も「受診サポート手帳」を配布している。

(３月２０日　中日新聞)

どんな病気？

網膜色素変性症は｢視細胞」が変性し機能しなくなる病気です。

暗い所で見えにくくなり、視野が狭くなっていきます。一般的に症状はゆっくり進み、やがて視力が下がります。

原因は視細胞の構造や機能を持つ遺伝子の異常です。

必ず遺伝するわけではなく家族に患者がいない人もいます。

治療法は？

進行を止める治療法はありません。

暗順応改善薬が使われたりビタミンＡやＥ、ＤＨＡが良いと言われたりしますが、効果は科学的に十分確認されていません。

新治療としてｉＰＳ細胞から視細胞を移植する研究の開始が検討されています。

日常生活で注意することは？

日常生活においては、緑黄色野菜や青魚を中心とした食生活を心掛けるのが良いです。

強い直射日光に当たると変性の進行に影響があると考えられますがあまり神経質にならず、子どもの場合は野外での遊びや海水浴などを制限する必要はありません。

特別に扱わず心の成長を優先させてあげてください。

（３月１４日　朝日新聞）

花粉症は｢アレルギー｣の一種です。

外から来た花粉を体が追い出そうとして、抗体というたんぱく質を作り、体内でヒスタミンなどの化学物質がでます。

この化学物質がくしゃみや鼻水、目のかゆみなどを引き起こします。

花粉症の薬は、抗体によって出てくる化学物質の働きをじゃまして、症状をおさえています。

症状は軽くなりますが、残念ながら完全には治りません。

マスクをつけたり、メガネをかけたりして、花粉が鼻や目になるべく入らないようにする事が大事です。

また、体調管理のためにバランスのいい食事を取り、よく寝て、規則正しい生活を送る事も大切です。

(３月１０日　日本経済新聞)

通常眼鏡は耳と鼻で固定します。

そのため、しばらくかけていると、鼻にパッドの跡が付いたり、お化粧が落ちてしまいます。

また、顔の皮脂が鼻パッドを伝ってレンズ汚れの原因になる欠点もあります。

福井県越前市のメガネメーカー・ブリッヂコーポレーションは、そんな不満を解消すべく、鼻パッドのない眼鏡を開発しました。

「ネオジン」のブランド名で展開する製品のフレームには、鼻パッドの代わりに頬骨に当たるパッドがついています。頬骨と耳で眼鏡を支えるのです。

通常の眼鏡は４０種類以上、可視光線透過率１８％と３６％のサングラスは４色展開。スポーツ用サングラスも販売しています。

(3月５日　朝日新聞)

年をとるうちに近くのものは見えにくくなります。

４０代ぐらいから見えにくくなる人が多いです。

瞳の奥に、水晶体と言って、カメラのレンズのような役割をする部分があります。

近くを見る時は、水晶体が厚くなり、遠くを見る時は薄くなって、奥にある網膜にうまく焦点を合わせるようにしています。

老眼は、水晶体が老化で硬くなってしまって、厚くならなくなり焦点がずれてしまう状態です。

なんとかピントを合わせようと、水晶体を調節する毛様体筋という筋肉が一生懸命働くので、体に負担がかかってしまいます。

肩こりや頭痛、ひどい時には吐き気を感じる人もいます。

他の病気が原因でないか、お医者さんに一度診てもらうのが良いでしょう。

(3月3日　朝日新聞)