インターネットを使えは誰でも情報を拾うことができる時代。

またネット以外にもテレビ、新聞、広告、口コミなど医療情報は色々なところにあふれています。

膨大な検索結果の中には正確でない内容も交じっていることもあります。

聖路加国際大の中山和弘教授はネットの医療情報の信頼性を見極めるポイントとして5つ挙げています。

① か 書いた人は誰か?

② ち 違う情報と比べたか?

③ も 元ネタは何か?

④ な 何のためにかかれたか?

⑤ い いつの情報か?

これらが確認できないものを「価値もない」としています。

医療健康情報は集めただけでは終わりではありません。どの病院を受診し、どんな治療を選択するのかなどの決定が伴います。必要に応じて専門科にも相談しながら進めていきましょう。

「朝日新聞 2月8日」

弱視で視力は0.01、見えない部分は、車や人の動きを感じることで補い、慣れれば1 人で歩けるが白杖を使っているという 71 歳の女性。 駅のホームで電車を待っていた時に 「階段もさっさと下りていたし、本当は見えるんでしよう? 嘘をついてもらったんじゃない? 」と言われたという。

視力、視野、明るさを感じる力など視覚障害の種類は千差万別で、白杖を持つのは全盲とは限りません。

道路交通法では、目が見えない者(準ずる者も)は、 政令で定める杖か盲導犬を連れていなければならないとされています。

白杖は、周りの安全や路面状態の確認、近くの人に注意を促す役割を担います。「わずかに視力が残っていても白杖は命綱」、夏の東京パラリンピックに向け、障害者について知る努力をしたいです。

「中日新聞 2月7日」

別府大分毎日マラソンの視覚障害の部では、東京パラリンピック代表に内定している女子 T 1 2クラスの道下美里選手が、2時間5 4分2 2秒をマークして2連覇し、自身が持つ世界記録を1分5 2秒更新した。

昨年4月の世界選手権を制し東京パラリンピック代表に内定した。 1 2月の防府読売を本番前最後のフルマラソンにする予定だった。

しかし、終盤に失速し記録更新を逃した。心にしこりが残った。

この日は後半にペースを上げ、2年越しの悲願をこかなえた。

「また東京で進化した自分を見せたい」と道下。気分晴れやかに東京パラリンピックに向かう。

「2月3日 朝日新聞」

2020年東京オリンピックに向け、ブラインドサッカーの試合展開を視覚障害者の観客にも分かりやすく伝えようとするシステム作りがすすんでいる。広告大手の電通などが設立した団体が、ボールの動きを手で触れて体感できる装置を開発し、東京パラでの導入を目指している。

その装置は、観客席で視覚障害者がイヤホンで実況を聞きながら、箱のようなものに両手をおくことでボールの動きを追えるという。箱の上には約1 1×l 5センチでサッカーのピッチが表現されており、2台のカメラで撮影したボールの位置情報が試合中リアルタイムで転送され、ボールに見立てた突起が動き回るのを手で感じ取る仕組みだ。

将来的にはパラスポーツ以外のサッカーやラグビーなどの球技でも、観戦の補助ツールとなることを見据えている。

「日本経済新聞・1月2 0日」

米国でレストランやホテル、 商業施設などでインターネットを利用した視覚障害者のバリアフリー対策が広がっている。 大手宅配ピザチェーンがネットの注文サイトを盲人も使えるような仕様にしていなかったことで訴訟が起きたのを背景に、ネットを障害者も平等に利用できる権利の保護に動き出した。

米企業間では近年サイトのデザインをする際に視覚障害者向け規格に従う会社が増えている。 全盲の人もネットの視覚情報をすべてキーポードとスピーカーを使って音声として入手できるようにするものだ。このような取り組みを「ウエブアクセシビリティー」と呼び、各国の対応はまちまちで訴訟が起きて初めて対応する企業も多い。

今年、東京五輪・パラリンピックが開催される日本では世界中から障害者のアスリートや観客が集まるだけに、受け入れ態勢の強化が求められる。東京五輪の公式サイトでは「ウエブアクセシビリティー方針」というべージがあり、障害者も情報を得られるように対応している。

「日本経済新聞・1月1 5日」

生命保険会社の医療保険の「先進医療保障」で4月以降、白内障手術が対象外となる見通しだ。

白内障は高齢者がかかりやすく、「多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術」と呼ばれ、濁った水晶体の代わりにレンズの一種を入れる。 60～70万円ほどと高額だが、生命保険の先進医療特約は月数百円の上乗せで済むこともあり、がん保険のような加入後保障を受けられない「待ち期間」もない。 施術者は急増、5年前の5倍近くにもなっており、ある大手生保は先進医療特約の支払い件数の約9割がこの手術だった。

こうした負担の重さから厚生労働省の審議会は先月、先進医療から外すと決定。契約日にかかわらず4月以降は保険金支払いを受けられないため、注意が必要だ。

「1月15日 朝日新聞 」

スマートフォンやタブレット端末の普及を背景に、裸眼視力が1､0未満の子どもの割合が国内で過去最多を更新したことを受け、国は近視など目の状態を機械で測定する実態調査を2020年春にも、小中学生を対象に初めて実施する。

国は学校保健統計調査を始めた1979年度以降、学校ではランドルト環と呼ばれるC形のマークによる検査を行っている。しかし、この検査では遠くが見えにくい理由が近視なのか遠視なのかが判別できない。新たな検査では機械をのぞき込んで目の機能を測定する専用の装置を使用。近視の原因になる目の表面から網膜までの長さの伸びや屈折度数、乱視の有無などを調べる。

「1 2月2 9日 中日新聞」

文部科学省は20日、2019年度学校保健統計調査(速報値)を発表した。裸眼の視力が「1.0未満」の小学生は5年連続の増加で約34%、中学生は約57 %、高校生は約67 %と、いずれも過去最多の割合となった。

文科省は視力低下について「スマートフォンの普及などで、近くで物を見る時間が増えたり、屋外で遊ぶ機会が減って、あまり遠くを見なくなっていることが背景にあるのではないか」と推測。

視力と生活習慣に関する別の調査について詳細な分析を進めており、結果を本年度中に公表する。

「1 2月2 1日 中日新聞」

相次いで臨床応用の段階に進もうとしている i ps細胞を使う再生医療だが、 高コストになりやすく、既存の治療法や他の新技術と比べて優れた効果を示せるのかが、注目されている。

9日に計画が発表されたのが「網膜色素変性症」の再生医療だ。光を感じる視細胞が痛み徐々に視野が欠ける遺伝性の難病で、進行を防ぐのが難しく有効な治療法がないため、iPS細胞を移植し失明状態から明暗がわかる状態に回復するのを目指す。

しかし、移植しても効果が出るとは限らない。

この病気には「遺伝子治療」という異なるアプローチもでてきた。視細胞の栄養を作る遺伝子を網膜の細胞に入れて、視細胞が弱るのを遅らせる臨床試験が19年2月から始まっていて、5人に実施し安全性などを確認済みだ。

• i P S細胞

・失明に近い状態からの回復に期待

・手術の危険性

・合併症のリスク

・高コスト

• 遺伝子治療

・安全性の確認がすすんでいる

・悪化を遅らせるが、視力の回復は難しい

再生医療の研究は進んだが、遺伝子治療といった他の技術も進歩している。 患者に最適な治療を実施できるように幅広い治療法の研究開発が必要だ。

「1 2月2 0日 日本経済新聞」